崖を背負う敷地での計画

崖下敷地に住まいを計画するときには、周囲からの崖崩れが心配されます。

5ｍ程度までの崖下敷地に木造の建物を計画する場合、

法律上は、安全が確認されている（＝確認申請が出され現行基準の安全が確認できる・ 一級建築士が安全確認を行っている）場合には、計画に大きな影響はありません。

しかし、確認申請の出されていない、あるいは残っていない擁壁や自然のままの崖も多くあります。

そういった場合には、崖上端ラインを基準として崖の高さの倍以上の距離を確保して建物を計画するか、 流土止を設置してがけ崩れの危険回避を図ります。

ここで、流土止を基礎など建物の一部と兼ねて良いものかと疑問が生じ、役所へ問い合わせてみました。 3月までの担当者さんの判断では、兼用OK 4月からの担当者さんの判断では、兼用NG それならば、と県へも問い合わせてみましたら、数日の期間の後、兼用NG

流土止と建物の一部を兼用できればコストメリットはありますが、建物とは別に流土止を設置したほうが より安全・安心です。

流土止を設置するのはもちろん、崖側には居室を出来るだけ設けない方向で計画を進めたいものです。


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この記事を書いた人　

原田 久（建築家／一級建築士）
ディクタ建築事務所 代表

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プロフィール

原田 久（ 建築家 / 一級建築士 ）
有限会社 ディクタ建築事務所 代表取締役

愛知県北設楽郡設楽町出身。豊田工業高等専門学校建築学科卒業後、大阪の建築家・出江寛氏に師事。設計事務所、ハウスメーカー、ゼネコンを経て1998年設計事務所開設。
豊橋・豊川・蒲郡・新城等の東三河地域で、住宅専門の設計事務所としてクライアントと一緒に丁寧な家づくりをしています。

1998~2004　豊田高専 建築学科 非常勤講師
1998~2001　利幸学園 中部ビジネスデザインカレッジ 非常勤講師

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